「パートナーが浮気相手に本気になっている」
「浮気しているパートナー離婚するか迷っている」
「浮気がわかってもパートナーと関係を修復したい」
浮気相手に本気になったパートナーと離婚するべきか誰にも相談できずに悩んでいませんか？
パートナーとの浮気発覚後、今後の夫婦関係に悩む方は少なくありません。
夫婦関係の修復が難しい場合は、慰謝料請求や離婚条件を考えたうえで離婚手続きを進めることが大切です。
本記事では離婚が望ましいケースと関係修復が望めるケースについてそれぞれ解説します。
浮気相手に本気になってしまったパートナーと離婚するか悩んでいる方は本記事を参考にしてください。
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浮気相手に本気になったパートナーと離婚するべきか
浮気相手に本気になったパートナーと離婚するべきか、今後の夫婦生活や子どもの将来を考えて悩むことでしょう。
夫の浮気が発覚した場合、離婚する人の割合は20～30％で、多くの女性は関係修復を選んでいます。
しかし、浮気相手に遊びではなく、本気になってしまった夫との関係修復は難しく、離婚を決断する女性も少なくありません。
ただ、浮気相手と再婚した約8割の夫婦は、倦怠期を迎える数年後にどちらかがまた浮気をし、今度は自分が略奪される立場となって離婚に至っています。
たとえ、パートナーが浮気相手と再婚をしても幸せな生活を送っているケースは多くないのが実情です。
浮気相手に本気になったパートナーと離婚する前に検討すべきこと
パートナーの浮気が発覚して、怒りや悲しみの感情のままに離婚を決意することは危険です。
離婚する前に、自分の気持ちと正直に向き合い、納得したうえで次のステップに進む必要があります。
離婚する前に検討すべきことを3つお伝えします。
自分の正直な気持ち
離婚する前に検討すべきこととして、まず自分の気持ちに正直に向き合いましょう。
恋愛感情よりも相手の人間性が大きく影響する結婚生活において、許容できるポイントを多面的に考慮することが大切です。
配偶者との関係性は、離婚をしてしまうと元に戻すことはできません。
浮気しているパートナーとの将来やまだやり直したい気持ちが少しでも残っていれば、関係修復について配偶者と話し合うこともひとつの方法です。
一方、パートナーのことが信用できない、一緒に暮らすことはできないと腹落ちした感情がある場合は本当に離婚したい気持ちといえるでしょう。
離婚後の生活
もし離婚したいと思っても、経済的な理由や子どもへの影響を考えて今すぐの離婚は得策でない場合があります。
離婚すると、生活面や経済面、住まいなどの環境が一変してしまうでしょう。
特に、子どもがいる場合は、親権争いで家庭のあり方に大きく影響を及ぼすため、離婚をする場合は、離婚後の生活の目処を立てておく必要があります。
ご自身の収入だけで生計を立てられない場合は、実家や親戚からの援助や国や自治体が設けている児童扶養手当やひとり親手当などの公的制度を利用しましょう。
離婚条件
離婚すると、財産分与や慰謝料などの問題が生じることから、パートナーと離婚する際は、お金や子どもなどに関する離婚条件を話し合うことになります。
お金に関する離婚条件は、離婚後の生活をイメージして、生活が保障される金額を請求するためにも、離婚する前にしっかり決めておきましょう。
特に、子どもがいる場合は、親権という大きな問題があるため、子どもの養育に関する分担状況や子どもの意思などを最優先に考慮して、親権者を取り決めることが大切です。
もし夫婦間で話し合いがまとまらない場合は、離婚調停など裁判所を通して離婚条件を取り決めることになります。
条件次第では、慰謝料とともに浮気調査にかかる探偵費用の請求も可能です。
探偵への依頼を検討している方は「探偵費用は相手に請求できる？不貞の慰謝料と一緒に請求可能かを解説」もご覧ください。
浮気相手に本気のパートナーと離婚する方法
浮気相手に本気のパートナーと離婚する方法は大きく4つに分けられます。
- 協議離婚
- 離婚調停
- 審判離婚
- 離婚裁判
上記の離婚の種類について、詳しく見ていきましょう。
協議離婚
協議離婚は9割に及ぶ日本で一般的な離婚方法で、夫婦が話し合いをして離婚することに合意し、離婚届を役所に提出したら離婚が成立します。
ただし、未成年の子どもがいる場合には親権者を決定しないと離婚できません。
財産分与や養育費、慰謝料などの条件については取り決めなくても協議離婚は可能ですが、条件を取り決めないと後々トラブルになりかねません。
トラブル防止のためも離婚条件は明確にして、離婚する前に決めておきましょう。
<協議離婚の流れ>
話し合い→離婚への合意→親権、財産分与などの離婚条件への合意→離婚届を提出
離婚調停
夫婦で話し合いをしても合意できず、協議が決裂した場合は、家庭裁判所で離婚調停を申し立てます。
離婚調停とは、裁判所の調停委員を介して夫婦が離婚や離婚条件について話し合うための手続きで、協議離婚の次に多くなっています。
具体的には、配偶者と直接話し合っても合意が難しい場合や相手が離婚を拒絶する場合などに適用されます。
離婚条件と離婚を双方で合意できると調停が成立となり、離婚できます。
調停にかかる期間は3か月～半年程度で、月1回家庭裁判所において調停期日が開かれ、調停委員とともに双方で話し合いを行います。
<離婚調停の手続きの流れ>
相手の住所地の家庭裁判所で離婚調停の申し立て→呼び出し状が届く→離婚の話し合い→合意（調停成立）→調停調書が届く→役所へ離婚届を提出→調停離婚が成立
審判離婚
審判離婚では、些細な事情で双方の合意が得られずに調停が成立しない場合において裁判官が離婚を決定します。
審判離婚は、双方の意思が大きく異なるなど夫婦間で対立が大きい場合には適用されません。
<審判離婚が利用されるケース>
- 離婚調停が不成立の場合
- 調停で夫婦の意見がわずかな食い違いで完全に合意できない場合
- 調停を成立させる期日に当事者が出廷できなくなった場合
夫婦が合意できない理由が些細な事情であることは少ないため、審判離婚に至るケースは稀です。
期間は調停の不成立後1か月弱で、両者一方でも異議申し立てをすると審判は無効となります。
<審判離婚の手続きの流れ>
離婚調停が不成立→審判官が当事者双方へ審判書を送付
離婚裁判
離婚裁判とは、訴訟で離婚を求める手続きで、最終的に裁判所の判決で離婚を認めるかどうかや離婚する場合の離婚条件を決定します。
相手が離婚を拒絶している場合、財産分与や親権などで双方が合意できない場合などに適用されます。
離婚裁判は離婚調停と異なり、原則公開されますが、証拠や争点整理を行う場面は一般公開されません。
離婚裁判にかかる期間は約1年～1年半で、離婚裁判には「判決離婚」「和解離婚」「認諾離婚」の3種類があります。
<離婚裁判の流れ>
提訴→第1回期日（双方の訴状や答弁書を確認）→次回期日が決定→争点整理→尋問→判決
浮気相手に本気になったパートナーと離婚するときの注意点
パートナーの浮気が許せず、すぐに離婚を決断する前に冷静な判断が必要です。
離婚手続きが泥沼化しないように、できることなら円満離婚を目指しましょう。
浮気相手に本気になったパートナーと離婚する時の注意点について解説します。
感情のままに勢いで決めない
浮気が原因で離婚を考えている時、感情のまま離婚に踏み切ってしまいがちです。
離婚後のことを何も考えず、結論を急ぎ過ぎてしまい、勢いで離婚を決断することは後悔する原因となり、危険な判断です。
離婚前に考えられる懸念点について夫婦間でよく話し合い、準備してから離婚を決断しても、決して遅くありません。
本当に離婚するべきか、冷静になって離婚後の生活を維持する手段や子どもの養育費を多く貰う方法などを考えてから決断しましょう。
周囲の意見を最優先にしない
離婚を考えている時、周囲の意見を最優先にしないことも大切です。
相談していた親や友達から離婚をすすめられるなど、周囲の意見に影響されて自分の気持ちに向き合わずに離婚してしまうと後悔しがちです。
周囲に迷惑をかけられないと周囲の目を気にして離婚してしまうと、他人軸の生き方になってしまい、同じことを繰り返してしまう危険性があります。
また、相手に押し切られてしまった場合も同様に、気持ちがあやふやの状態のままのため、離婚を後悔する原因となります。
結婚や離婚は人生のひとつの選択肢です。
人生の主役は自分自身であり、自分の幸せは自分でつかみ取る覚悟が必要です。
結婚相手や周囲の人間関係に依存し過ぎずに、自分の気持ちを最優先に生きることが自分の幸せにつながります。
離婚を切り出すときは冷静に言葉を選んで
十分に熟慮したうえで、パートナーとの離婚を切り出すときは、冷静に言葉を選び、要点を短時間で伝えるのがポイントです。
感情的に話をすると、不要に話がこじれてしまい、話がまとまらなくなってしまいます。
伝えたい負の感情はたくさんあるところですが、相手を怒らせるような言動は慎みましょう。
冷静に話ができない場合は、共通の知人に立ち会ってもらうことや、他人の目がある喫茶店やカフェで話す方法がおすすめです。
浮気が原因で離婚が望ましいケースと関係修復が望めるケース
パートナーの浮気が原因で離婚を考えたら、離婚した方がよいケースと関係修復が望めるケースがあります。
離婚した方がよいケースと関係修復が望めるケースについてそれぞれ解説していきます。
離婚が望ましいケース
パートナーの浮気に関わらず、すでに夫婦関係がうまくいっていない場合は、離婚した方がよいといえます。
以下の、離婚した方がよいケースについてそれぞれ解説します。
- 夫婦関係が形だけで破綻している
- DVやモラハラを受けている
- お互いに浮気している
夫婦関係が形だけで破綻している
仮面夫婦や家庭内別居、W不倫など形だけで夫婦関係が破綻している場合は、離婚した方がよいかもしれません。
お互いに愛情がなく、夫婦関係が破綻していると、努力をしても関係が修復できない状況が多いです。
その場合は、離婚に踏み切ってお互い別々の人生を歩んだ方が前向きになれるはずです。
場合によっては調停(円満調停)を通じ、話し合いの機会を設けるとよいでしょう。
DVやモラハラを受けている
パートナーからDVやモラハラを受けている場合は離婚した方が賢明です。
DVやモラハラによる精神的苦痛から、離婚する際に高額な慰謝料請求が望めます。
夫婦間でのDVやモラハラは、閉鎖的な空間で行われることから、周囲に気付かれずに状況が悪化してしまうと身の危険にもつながります。
言動や行為がエスカレートしていると感じた時は、迷わず警察へ通報しましょう。
近年、妻から夫へのDVによる相談も増加しており、内閣府は「DV相談プラス」や「DV相談ナビ」で相談を受け付けています。
| 相談先 | 電話番号 | 受付時間 | 詳細 |
| DV相談プラス | 0120-279-889 | 電話・メール： 24時間受付 チャット相談： 12:00～22:00 | 同行支援・保護・緊急の宿泊提供 |
| DV相談ナビ | #8008 | ※各都道府県の相談機関へ自動転送 | 電話相談・面談・同行支援・保護等 |
関係修復が望めるケース
パートナーが浮気しても、関係を修復し、良好な夫婦関係を取り戻せた例もあります。
以下の、関係修復が望めるケースについてそれぞれ解説します。
- パートナーが浮気したことを猛省している
- 夫婦関係が変わらず本音で話し合いができる
パートナーが浮気したことを猛省している
パートナーが浮気していることを心の底から反省している場合は関係を修復できるでしょう。
反省しているということは浮気したことに罪悪感を抱えており、パートナーに対して気持ちがあるといえます。
なぜ浮気したのか、原因を聞いて夫婦間でよく話し合い、自分に落ち度がある部分は改善しましょう。
パートナーが浮気をきっかけに相手の存在の大きさに気付き、もとの夫婦関係以上によりよい関係性を築くことができるかもしれません。
夫婦関係が変わらず本音で話し合いができる
浮気をしても夫婦関係が変わらず、良好な場合は離婚に至らずに済むでしょう。
日頃から夫婦で話し合い、お互いに本音を言える関係性だと、浮気の問題を夫婦間で解決できます。
浮気が発覚して家庭での居場所をなくしたパートナーに対して、日常の何気ない会話が苦になる方には難しいかもしれません。
関係修復には、パートナーへの愛情が残っていて犠牲を払うことをいとわない姿勢が必要です。
お互いに協力して歩み寄れる夫婦は関係修復できるでしょう。
浮気相手に本気のパートナーと離婚する場合と関係修復する場合の対処法とコツ
浮気相手に本気になったパートナーとの今後の関係性について熟慮することが大切です。
いずれ離婚か関係修復のどちらかを決断することになるでしょう。
離婚する場合と関係修復する場合の対処法とコツについてそれぞれ解説します。
離婚する場合
離婚を決意した場合、浮気の疑惑の段階では問い詰めないことが大切です。
万が一、パートナーの浮気が思い込みだった場合は、信頼を失う原因になってしまいます。
- 浮気の確実な証拠を入手する
- 離婚する際に請求する条件を決めておく
- 信頼できる弁護士を探す
離婚を決意した場合の対処法について、詳しく見ていきましょう。
浮気の確実な証拠を入手する
確実な浮気の証拠があると、相手に言い逃れさせず、浮気の事実が立証されます。
浮気の証拠は、慰謝料請求や離婚時の交渉時に役立ちます。
離婚を望まない場合も離婚の申し出を却下したり、浮気相手との接触禁止を要求したりできます。
有力な浮気の証拠は、現場の写真・動画・音声・メール、メッセージなどです。
原則として、配偶者と浮気相手の間で性交渉があったことを示す証拠が必要になります。
有力な証拠を確保するためには、探偵を雇って張り込んでもらうことがおすすめです。
探偵が作成する調査報告書の詳細は、「離婚裁判で証拠になりやすい探偵の報告書とは！離婚に強い探偵事務所も紹介！」をご覧ください。
離婚する際に請求する条件を決めておく
離婚する際は、財産分与・年金分割・慰謝料・養育費などを請求できます。
配偶者の浮気が原因で離婚する場合、慰謝料額は100万円から300万円程度が一般的です。
慰謝料が高額となるケースは、浮気の期間が長い、不貞行為の回数が多い、夫婦間に小さい子どもがいる場合などです。
慰謝料を請求する際には、今後の生活や夫婦間の事情を考慮した請求金額の決定が大切です。
また、離婚前にパートナーと別居して浮気したパートナーの方が収入を多く得ている場合は婚姻費用を請求できる可能性があります。
信頼できる弁護士を探す
より有利に離婚したい場合は弁護士に相談するとよいでしょう。
初めて離婚を経験する場合は話し合う離婚条件に抜け漏れが出る可能性が高いため、信頼できる弁護士に相談することで的確なアドバイスを受けられます。
財産分与や年金分割、親権や養育費など離婚問題に詳しい専門家である弁護士への相談が安心です。
離婚を迷っている段階でも、第三者的目線で冷静に判断してくれるでしょう。
話し合いで相手が離婚に応じないなど、トラブルに対しても弁護士に依頼することで裁判での離婚に至った場合でも問題解決へアシストしてくれます。
関係修復する場合
関係修復する場合、ある程度割り切る心の強さも必要になります。
しっかり話し合い、夫婦関係の再構築を目指して行動していきましょう。
- 夫婦でしっかり話し合う
- 感謝や愛情の気持ちを言葉や態度で示す
- 将来の目標を立てる
関係修復する場合の対処法について、上記の内容をご紹介します。
夫婦でしっかり話し合う
夫婦関係を修復したい場合は、浮気した原因や理由をうやむやにせず、夫婦でしっかり話し合ってけじめをつけることが大切です。
浮気がバレたら、相手から離婚を切り出されることがあるかもしれません。
しかし、離婚の原因を作った相手からの離婚の要求は拒否できます。
浮気した理由が夫婦関係への不満だった場合、お互いに本音で話し合い、歩み寄って一緒に改善していく必要があります。
また、二度目の浮気を防ぐために、誓約書に浮気の事実や関係を解消したこと、今後浮気したら慰謝料を払うなどの約束事を書き、署名捺印してもらうのが有効です。
やり直すと決めた以上は、良い機会として本音を打ち明けて、双方が良好な関係を再構築するために努力しましょう。
感謝や愛情の気持ちを言葉や態度で示す
関係修復のためには、感謝や愛情の気持ちをお互いに表現するといいでしょう。
最初は慣れなくても、積極的に言葉や態度で示すことで相手に対して素直な気持ちを伝えることができます。
お互いの存在が日常で当たり前になると慣れてしまい、存在のありがたみが薄れてしまいがちです。
日頃の当たり前に感謝できるようになると、自ずと行動は変わってくるでしょう。
お互いの存在のおかげで日常が成り立つことに気付き、寛容な心で支え合っていく姿勢をお互いに持つことで、夫婦関係を一新できるはずです。
将来の目標を立てる
過ぎ去ったことを振り返っても今後夫婦関係が修復するとはいえません。
夫婦でじっくり話し合えた後は、過去を振り返らずにきっぱり忘れて将来の目標を立てましょう。
あっけらかんとした姿勢は浮気したパートナーの反省や後悔、罪悪感を高めることになります。
たまには浮気が発覚した当初の思いで心苦しくなったり、呑気なパートナーの態度を見てイラっとしたりすることもあるでしょう。
そこで責めてしまうと、けじめをつけたはずの話し合いが台無しになってしまい、嫌気がさしたパートナーがまた浮気に走ってしまうかもしれません。
関係を修復すると決めたら、グッとこらえて過去は振り返らずに未来に目を向けていきましょう。
浮気の確実な証拠は探偵へ調査依頼がおすすめ
浮気相手に本気になったパートナーと離婚を迷っている方は、浮気の証拠をつかんでから今後の関係性について考えることが大切です。
確実な浮気の証拠は、離婚する場合でも関係修復したい場合でも事実の証明として役立ちます。
ただ、浮気の証拠は自力でつかむことは難しいため、探偵に調査を依頼すると確実です。
参照：安心探偵.COM
自分で探偵を選ぶことに自信がない方や初めて探偵に相談する方は【株式会社あどまる（安心探偵.com）】がおすすめです。
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参照：AKI探偵事務所
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夫に浮気を反省させて復縁に成功した実例があります。
優良な探偵会社をお探しの方は「探偵の口コミサイトから評判をご紹介！優良探偵の選び方まで徹底解説」も参考にしてください。
浮気相手に本気のパートナーと離婚することに関するよくある質問
浮気相手に本気のパートナーと離婚することに関するよくある質問についてまとめました。
浮気相手に本気で離婚した人はどのような行動をとる？
浮気相手に本気で離婚した人の行動には、態度が冷たい、話をしない、目を合わさないなどあからさまに態度の変化がみられます。
夫婦仲が悪い方が離婚しやすいことから、パートナーと距離をとることで離婚の話を進めやすく考えているのです。
帰りが遅い、家に帰ってこない、家でも携帯を離さないなど、夫婦仲を悪化させるような距離をとる行動が目立つ場合は、注意が必要です。
そのほか、お金を渡さない・暴力的な言動が増える・子どもへの態度が変わるなどの行動も要注意です。
離婚の手続きを調べ始めて、弁護士へ相談しており、ある日突然離婚を切り出されるかもしれません。
浮気に本気の相手にしてはいけないことは？
浮気に本気の相手にしてはいけないことは、暴言や暴力、退職を求めるなどの不当な要求、不当に高額な慰謝料の支払いを約束させることです。
浮気の問題では感情的になりやすく、強い口調で非難してしまいがちです。
しかし、暴言は脅迫や恐喝に該当し、刑事罰や損害賠償を求められるリスクがあります。
そのほか、浮気相手に直接押しかけることや不倫の事実を第三者に口外することも名誉棄損となり、損害賠償を求められる可能性があるため注意が必要です。
浮気相手に本気で離婚した場合、再婚しても問題ない？
浮気相手に本気で離婚した場合、再婚しても問題ないかどうかは、状況によって異なります。
周囲の目が気にならないほど浮気相手に対して揺るがない気持ちがある場合は、再婚しても問題ないでしょう。
浮気相手と再婚して幸せな夫婦は、離婚前からすでに夫婦関係が破綻しているケースや、離婚から期間を空けて再婚したケースに多く見受けられます。
ただし、浮気相手と再婚して幸せな夫婦生活を送っている人は少なく、8割ほどの夫婦が倦怠期を迎える数年後に不倫をされて、自分が略奪される立場になっていることも現状です。
まとめ
浮気相手に本気になったパートナーと離婚を考える人は少なくありません。
しかし、不倫相手と結婚をしても幸せになる夫婦は少なく、8割の夫婦が関係修復を選んでいます。
離婚する場合も、関係修復する場合でもパートナーが浮気している証拠が確保できると有利です。
確実な浮気の証拠をつかむためには、信頼できる探偵事務所へ相談しましょう。
