離婚しない・させないための浮気調査とは？関係修復のためのポイントも解説

配偶者が浮気した場合、信頼関係の破綻から離婚を選ぶケースはあります。

ですが、浮気調査は離婚前提に行うものではありません。

なぜなら、離婚しない選択をした場合の関係修復に浮気調査の結果が効果を発揮するからです。

そのため、浮気が発覚しても離婚しないと決めていても浮気調査にはメリットがあるのです。

離婚しない決意で浮気調査を行えば、関係破綻前提でないためしっかり配偶者を見つめ直せます。

その一方で、離婚前提の浮気調査とは違うデメリットも生まれます。

本記事では、配偶者の浮気が発覚しても離婚しない場合について解説します。

浮気発覚後の関係改善時におすすめの対策についても触れますので、ぜひ参考にしてください。

離婚しない・させないための浮気調査とは？

浮気調査で浮気が発覚すれば、その次の行動は離婚と考えるかもわかりません。

ですが、「浮気調査＝離婚」ではありません。

なぜなら、浮気調査がもたらす効果は離婚したい方だけではなく、離婚しない方・したくない方にも有効な効果を持っているからです。

たとえば、浮気関係を断ち切り夫婦関係を修復したい場合、浮気調査により浮気の事実が確認できれば、それをもとに話合いが可能です。

また、配偶者から離婚を切り出されていた場合、浮気調査して浮気の事実を掴むことで配偶者側が有責配偶者となれば、配偶者からの申し出は認められなくなります。

そのため配偶者主導での離婚をさせないようにできるのです。

浮気調査は離婚を勝ち取るためだけではなく、離婚しないためにも、離婚させないためにも有効なのです。

離婚しない決意で浮気調査する3つのメリット

配偶者が浮気しているかわからないが、例え浮気していても離婚はしたくない。

そのような場合でも浮気調査するメリットはあります。

浮気発覚後に配偶者と今後について話し合いをする際に、浮気の証拠があれば優位に立てるからです。

離婚しない決意で浮気調査するメリットについて以下に解説します。

浮気の事実確認を冷静に対処できる

離婚はしないと決意したうえで浮気調査を行った場合、冷静な状態で夫婦関係の修復や浮気の再発防止に対し向きあえるメリットがあります。

浮気した本人が自白した場合、情報の偏りや、都合の悪い部分は嘘で誤魔化されている可能性があります。

自分で浮気の証拠集めした場合でも、証拠不十分だと浮気を否定される可能性もあり、話が冷静に進まないかもしれません。

そして事実関係が正しく把握できていなければ、話合いの後でも隠れて浮気を継続したり、後に浮気を再発させてしまったりする可能性もあるのです。

離婚しない前提でも浮気調査を探偵に依頼すれば、正確な事実関係が調べられます。

これらの要素を正確に把握しておけば、冷静に夫婦関係の修復や浮気の再発防止に向き合えます。

正確な情報がなければ、相手のペースで浮気を誤魔化されたり、離婚に応じなくてはいけなくなったりする可能性があります。

浮気調査により正確な情報が得られれば、相手主導にならず冷静に対処できるため、浮気調査は大きなメリットなのです。

配偶者に浮気の事実を認めさせやすく関係修復のきっかけになる

浮気調査を行い証拠集めができれば、浮気している配偶者に事実を認めさせられます。

結果、浮気調査が夫婦関係修復のきっかけになるのもメリットです。

浮気調査を行えば、探偵事務所より調査報告書が得られます。

調査時点で多くの写真や動画などの証拠が集まれば、浮気している配偶者も言い逃れができず浮気の事実を認めるしかありません。

浮気を匂わせるサインが見られたりしても、証拠がなければ、上手くはぐらかされる可能性があります。

しかし、浮気調査で決定的な証拠が用意できれば、事実を認めるしかなくなります。

この事実認定は、浮気発覚後の夫婦関係修復には欠かせません。

浮気を認めたうえでなければ、関係改善は始まらないからです。

配偶者に浮気を認めさせるためにも浮気調査は大きなメリットなのです。

離婚を突きつけられても拒否できる

配偶者から突然、離婚を突きつけられたとしても、浮気調査により拒否できる可能性があるのもメリットです。

配偶者が浮気相手に対し本気になった場合、離婚して恋愛関係を楽しみたいと考えているかもしれません。

また、そのまま再婚まで考えている可能性もあります。

そのような配偶者は、正確の不一致を理由に離婚を要求してくる可能性があります。

ですが、浮気調査で不貞関係の証拠を押さえておけば、その離婚要求は拒否できるのです。

浮気の証拠があれば、その配偶者は「有責配偶者」となり、有責配偶者からの離婚要求は認められません。

例え、話合いで相手が折れなくて、裁判所を介した調停や離婚訴訟に発展したとしても、有責配偶者である以上、相手の主張は認められず、離婚を拒否できるのです。

そのため、配偶者が浮気していても離婚しないと決意されている場合には、浮気調査で集まる証拠は大きなメリットでしかないのです。

離婚しない決意で浮気調査する3つのデメリット

配偶者が浮気していても離婚しないと決めて浮気調査をした場合、離婚前提で浮気調査する場合と違ったデメリットも存在します。

離婚前提での浮気調査の場合、その結果をもとに夫婦関係を終了させます。

離婚すれば他人になるため、それ以降のダメージは少なく済むでしょう。

離婚しない前提での浮気調査の場合、夫婦関係を継続させるために離婚とは違ったマイナス面もあるのです。

離婚しない決意で浮気調査する場合のデメリットについて解説します。

浮気調査の費用は自己負担になる

離婚しない場合の浮気調査では、浮気調査で発生する費用は全額自己負担になるデメリットがあります。

離婚する場合、慰謝料と合わせて損害賠償として浮気の調査費を請求できる可能性がありますが、離婚しない場合にはそれができないため、基本的には全額自己負担となるのです。

離婚時の慰謝料請求では、探偵による浮気調査の費用は、全額請求は無理であってもその一部は請求できます。

ですが、離婚しない場合、離婚しないため損害が認められず賠償としての請求ができないのです。

そのため、浮気調査の費用は自己負担となってしまうのです。

浮気の具体的な内容を知ってしまう精神的ダメージ

浮気調査には、浮気の具体的な内容を知ってしまうため、精神的なダメージを受けてしまうデメリットがあります。

浮気調査を行うと、実際にどのような相手と浮気していたか、実際にその相手と不貞行為があったのかなど、知りたくもない情報や内容である浮気の全容を知ることになります。

情報を知るための浮気調査なので依頼する時点でわかっている話なのですが、いざ調査報告を確認すると大きな精神的ダメージを追ってしまうのです。

離婚前提の場合、離婚が成立して配偶者の顔を見なくなれば、あまり思い出さずに済むかもしれません。

ですが、離婚しない場合、浮気発覚後も配偶者と一緒に生活するため、思い出したくなくても浮気について思い出してしまうのもデメリットでしょう。

浮気の再発防止が難しい

浮気調査をもとに関係修復したとしても、浮気の再発防止が難しいのもデメリットといえます。

離婚しない前提で浮気調査をし、関係修復ができたとしても、浮気を再発させる人は多くいます。

女性の再発率は低いといわれますが、男性の場合50%近い再発率といわれています。

もともと自由恋愛の中でも浮気癖のあった方の場合、一度たがが外れ浮気してしまうと、浮気がバレても何度も浮気をしてしまうという事例もあります。

浮気癖や異性との付き合いに対する考え方などは簡単に治せません。

再発を防止するためには、当事者間だけでは解決が難しい場合があるため、カウンセラーや依頼した探偵事務所のサービスを活用するのもいいでしょう。

離婚しない選択時に夫婦関係改善のためにした方がいい対策

浮気調査を終え浮気の事実が発覚しても離婚しない方向でこの先を選択したのであれば、夫婦関係の修復と改善をはじめます。

浮気でお互いに信用や信頼がリセットされ新たに時間をかける必要はありますが、再構築は可能です。

浮気調査の終わりが、再スタートのはじまりです。

関係の修復、改善に向けてできる取組みを5つ紹介します。

浮気の事実を乗り越えて今後の人生を歩んでいくためにも、関係修復を成功させましょう。

意識してコミュニケーションを取る時間を増やす

1つ目の取組みとして、夫婦のコミュニケーションの見直しです。

夫婦で意識してコミュニケーションを取る時間を増やしましょう。

夫婦生活のなかで、コミュニケーションの減少が浮気を誘発している可能性があります。

意識していなくてもコミュニケーションの減少が他の異性に対して意識を向ける原因になってしまったかもしれません。

日常的にコミュニケーションを取れるようにするだけで、お互いの信頼関係における改善は進んでいきます。

とはいえ、浮気が発覚したすぐは、コミュニケーションが成り立たない可能性もあります。

浮気に対しての怒りや、浮気をされたことに対して失望してしまった状態だと、上手くコミュニケーションは取れないかもしれません。

そのような状態であっても、今後をどうしていくべきか、優先して時間をみつけて話し合えるようにするのが大切だといえます。

信用、信頼がリセットされた後だからこそ、コミュニケーションは重要になります。

たとえ仕事が忙しかったとしても、家族の時間、夫婦の時間を作ってコミュニケーションを取る時間を増やしましょう。

専門家のカウンセリングを受けアドバイスをもらう

コミュニケーションの重要性を解説しましたが、まずは専門家のカウンセリングを受けアドバイスをもらうようにするのもおすすめです。

浮気発覚後の状態であれば、コミュニケーションを取る以前に、感情的になってコミュニケーションも上手く取れない可能性が高いからです。

探偵事務所の専属カウンセラーや紹介してもらえるカウンセラーは、浮気後の信頼回復をアドバイスできるプロです。

浮気した側、された側の双方の気持ちを理解し、双方に寄り添いながら、第三者の立場で冷静にアドバイスがもらえます。

専門家からの話を聴くことで、感情が抑えられ、冷静に関係修復の道を歩み始められます。

当事者間でのコミュニケーションが難しそうだなという場合には、専門家のカウンセリングを有効活用しましょう。

共通の趣味を作る

コミュニケーションを増やすために、共通の趣味を作るのもおすすめです。

夫婦で一緒にできるスポーツや活動を作れば、コミュニケーションが活発化します。

一緒に散歩を始めるのもいいですし、オーケストラや演劇などの鑑賞でもいいでしょう。

夫婦で共通できる趣味を持てれば、一緒の時間も楽しめるようになります。

浮気発覚後はぎこちないかもしれませんが、徐々に距離が縮まり楽しく共通の時間を持てるので、共通の趣味づくりも検討してみましょう。

旅行に行く機会を作る

同じ日常生活の繰り返しが浮気に走る原因の可能性があります。

結婚前の付きあっていた頃は旅行やデートでの遠出も多くあったのが、結婚して子供ができてからは一切なくなってしまったという場合、旅行に行くのも関係修復には大きな効果が見込めるでしょう。

旅行は日常生活で体験できない場所や空間、時間を過ごせます。

気分転換になり、二人きりの時間を過ごすことで距離を縮めるにも効果的です。

毎日のマンネリ化した生活の中に、たまの旅行は夫婦関係をリフレッシュさせるものになるため、関係修復を始めたら、夫婦での旅行も検討してみましょう。

子育てや家事で家庭内での共有時間を増やす

コミュニケーションは何も二人きりで話をする時間を作るだけではありません。

子育てや家事をどちらか一方に任せきりにするのではなく、協力してやっていくように共有時間を増やすのも関係改善につながります。

子育てや家事を任せっきりや自分だけでやるのではなく、お互いに協力してできるように共有してみましょう。

夫婦生活が長くなってくると、相手の役割が当たり前になってしまい、興味すら持たなくなってしまっている恐れがあります。

そうなると、当たり前になってしまい、それに興味すら持たなくなってしまいます。

二人で協力して対応するようになれば、夫婦で支え合う関係を再構築できるでしょう。

そうなれば、意識しなくても、コミュニケーションは自然に取れるようになっていきます。

家庭を築くのは夫婦です。

助け合いながら日々の生活を送り積み重ねていくことで信頼回復は進みます。

離婚しない場合の浮気調査に関するよくある質問

離婚しない場合の浮気調査に関するよくある質問を3つ紹介します。

これら3つの質問について回答しますので、参考にして下さい。

浮気調査後、浮気してなかったことが発覚した場合はどうすればよい？

浮気調査したものの、調査報告で浮気をしていなかったという報告を受けた場合、深追いするかしないかの選択が必要になります。

深追いしない場合は、探偵に浮気調査を依頼した事実をバレないようにする必要があります。

調査を依頼した事実がバレてしまうと、信頼していた人に疑われていたという事実で大きなショックを配偶者に与えてしまうでしょう。

最悪の場合、浮気調査が原因で離婚に発展してしまう可能性すらあります。

深追いする場合は、追加料金を払って調査を延長、もしくは別の探偵に依頼する形を取ります。

ですが、プロが一定期間調査を行い浮気の事実がなかったという結果を出しているのであれば、その結果を信じたほうがいいでしょう。

深追いして浮気調査しているのがバレてしまったり、探偵を使わずに自分で調査してバレてしまったりしても、結局夫婦関係を悪化し壊してしまうことにつながってしまいます。

深追いする場合は、自己責任だと認識したうえで行うようにしましょう。

別居中の場合浮気調査をしても関係修復は難しい？

別居に至った原因により、関係修復の難易度は違ってくるでしょう。

まず浮気が原因で別居した場合、出て行った側は離婚を成立させるために別居期間を取っている可能性があります。

別居期間を長くすれば、婚姻関係の破綻が認められやすくなるからです。

この場合、浮気調査をして浮気が発覚しても関係修復は難しいといえます。

一方、別居に至った原因が性格の不一致や離婚はしたくないがクールダウンの期間を取りたいというものであれば、浮気調査の有無は関係なく、復縁できる可能性は高くなります。

その中で浮気調査をして浮気が発覚した場合は、有責配偶者として認められるため、別居から離婚要求をされたとして離婚は認められません。

そのため、関係修復の道も残されているといえるでしょう。

離婚しない場合でも慰謝料は請求できる？

離婚しない場合でも、不倫相手に慰謝料請求は可能です。

不倫相手に慰謝料請求する事例は多いでしょう。

ですが、離婚する場合に比べると請求できる金額は低く抑えられます。

浮気された配偶者が受けた精神的苦痛に対しての慰謝料であるため、離婚や別居に至った場合高額になります。

離婚しない場合はその分が考慮されるため、請求金額は離婚する場合よりも少ないのです。

慰謝料の相場は30万～150万円くらいの範囲が多く、浮気の続いた期間、浮気による婚姻生活の影響度合いなどで金額は変わってきます。

浮気した配偶者にも慰謝料請求は可能ですが、一般的に財布をひとつにしているケースが多いため、結婚前の特有財産がある場合などに限定されるでしょう。

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参照:安心探偵.com

浮気調査は離婚前提ではありません。

探偵に依頼すれば、浮気をしている配偶者に浮気を認めさせる証拠が得られるだけでなく、離婚調停や離婚訴訟、慰謝料請求に至った場合の不貞関係を証明できる証拠が得られます。

ですが、それは探偵の浮気調査の一面であり、離婚しないためにも活用もできるのです。

探偵事務所には、相談を受ける担当者以外にもカウンセラーや夫婦関係の専門家を在籍させたり、提携していたりする事務所もあります。

離婚だけでなく、夫婦関係の修復を希望する方も多く、その需要が多くあるからです。

とはいえ、どういった事務所に依頼すれば、夫婦関係修復に強いかはわからないかと思います。

そこで活用したいのは「安心探偵.com」です。

安心探偵.comでは、自分の要望にあった探偵事務所を無料で紹介してくれます。

安心探偵.com経由で依頼すれば、料金も割引される特典もありますので、どこに頼ったらいいかわからない場合は、安心探偵.comを活用してみましょう。

まとめ

浮気調査は離婚するためのものではなく、関係修復を希望する方のほうがむしろ多いという事実について解説いたしました。

関係修復をはかるための浮気調査には、メリットもデメリットもあります。

このような離婚前提で浮気調査する場合とは違ったデメリットも存在していました。

関係修復をする場合、浮気調査の結果報告が終わりではなく、そこからが始まりになります。

改善していくためには、コミュニケーションが重要です。

コミュニケーションが全てといっても過言ではないでしょう。

浮気による精神的苦痛は、受けた人でしかわからないものです。

その苦痛を乗り越え、関係修復を行うわけですが、そこには感情が存在します。

自分の感情、相手の感情を理解せずにコミュニケーションを取ろうとしてもうまくはいかないでしょう。

しっかりと双方の気持ちを考えて寄りそうことで、離婚しない選択は成功します。

探偵事務所の持つカウンセリングサービスなども上手く活用して、前進していきましょう。